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【初心者向け】投資信託の購入、保有、売却までに必要な手数料は?

投資信託手数料

この記事では「投資信託の購入→保有→売却までに、どういった手数料が発生するか」を説明します。

要点 投資信託にかかる手数料は大きく3種類

・購入時:購入手数料
・運用時:運用管理費用(信託報酬)
・解約時:信託財産留保額

投資信託の手数料は大きく3種類

投資信託の手数料には3種類あります。

  • 購入時:購入手数料
  • 運用時:運用管理費用(信託報酬)
  • 解約時:信託財産留保額

購入手数料

購入手数料とは「購入時にかかるお金」のことです。
買付手数料などと呼ばれることもありますが、字面通り「買う時にかかる手数料」です。

支払いのタイミングは投資信託を購入する時です。投資家から販売会社に支払うことになります。

大手ネット証券では、この購入手数料が原則無料になっているところが多いです。
※楽天証券・SBI証券・auカブコム証券・松井証券・マネックス証券・岡三証券・ライブスター証券は無料化されています。

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用(信託報酬)とは「投資信託の運用や管理にかかる諸費用」のことです。
投資信託は私たちの代わりにプロが運用してくれているので、その人達に支払うお金と考えれば良いです。

支払いのタイミングは毎日です。毎日の基準価額を算出するタイミングで支払いが行われています。
ざっくり言えば、勝手に引かれている手数料なので、投資信託を選ぶ際に意識する人は多いですが、購入してしまえばあまり気にすることはありません。

また、信託報酬はパーセンテージで決められており、アクティブファンドとインデックスファンドでも相場が異なります。アクティブなら1%前後、インデックスなら1%以下が目安です。 どちらにせよ、低いにこしたことはありません。

信託財産留保額

信託報酬留保額とは「投資信託を解約する際に徴収される費用」のことです。
簡単に言うと「解約時のペナルティ金」です。解約する際には、投資信託に組み込まれている株式などを売却して現金化するため、その際の手数料などです。 これは他の投資家の公平性確保や運用の安定性を高めるためです。

支払いのタイミングは解約時です。解約した際、信託財産留保額が引かれた状態で口座に入金されます。

また、信託財産留保額はすべての投資信託に設定されているわけではありません。

投資信託ごとの詳細は目論見書を確認すべし

要点 投資信託にかかる手数料は大きく3種類

・購入時:購入手数料
・運用時:運用管理費用(信託報酬)
・解約時:信託財産留保額

基本的な手数料は上記の通りですが、厳密には監査報酬や売買委託手数料といった手数料もあります。

投資信託を選ぶ際には、各投資信託の目論見書に目を通して、どういった費用が発生するかを確認しましょう。